ハイランド・フォーラムと呼ばれる会議の資料。
誰が軍産複合体を所有及び支配しているか
軍産複合体は誰が管理しているか？
誰が軍産複合体を所有及び支配しているかについて、ピラミッドのトップに君臨するロスチャイルド、ロックフェラー、金融エリートが政府機関と緊密に連携し軍事、サイバー、経済戦争を起こす計画を立てていることは分かっていますが、イルミナティ、ビルダーバーグ、マルタ騎士団などの集団がバチカンと陰謀を企てていることも分かっています。
また、ＦＲＢは、世界経済を操り世界の富を略奪するために、独占的に紙幣を発行している民間機関であることも分かっています。
しかし軍産複合体の本当の支配者が明らかになっていません。彼らは世界的な戦争犯罪者であり、世界中に戦争を勃発させ、最先端で最強の兵器を開発し大きな利益を得ています。また、彼らは世界中の人々の富、健康、自由を奪いながら世界を支配しています。
＜軍産複合体の主要企業とは＞
Lockheed Martin Corporation,
The Boeing Company,
Raytheon Company,
General Dynamics Corporation,
Northrop Grumman Corporation,
Leidos Holdings, Inc.,
Huntington Ingalls Industries,
L-3 Communications Holdings Inc.,
United Technologies Corporation,
BAE Systems PLC, SAIC,
McKesson Corporation,
Bechtel Group Inc.,
Veritas Capital Fund,
Booz Allen Hamilton Holding Corporation
＜軍産複合体の主要株主・・・大手金融機関など＞
Vanguard Group,
State Street Corp,
Capital Research Global Investors,
Templeton Investment Counsel LLC,
Barclays Bank Plc,
BlackRock Investment Management (UK) Ltd.,
Schroder Investment Management,
Capital World Investors,
Bank of America Corporation,
JPMorgan Chase & Co.,
Bank of New York Mellon Corp,
Black Rock Advisors,
Black Rock Fund Advisors,
Old Republic International,
Wellington Management Company,
BlackRock Institutional Trust Company, N. A.,
Evercore Trust Company, N. A.,
FMR, LLC, , Invesco Ltd.,
Franklin Resources, Goldman Sachs Group Inc.,
T. Rowe Price Group, Inc.
これらの金融機関の背後には、ロスチャイルド、ロックフェラー、モーガンズ、ウォーバーグズ、その他の金融王がいますが、彼らは戦争を勃発させることで戦争兵器、関連製品やサービスを提供し巨額の利益を得ています。これらは全て多国籍企業です。戦争ビジネスは非常に儲かります。（過去においてはドイツ人の金融王、Ｈｅｎｒｙ Ｓｈｒｏｄｅｒがヒットラーとイギリスに戦争資金を提供し巨額の富をえた。）
＜エリザベス女王は戦争で巨額の富を得ています＞
戦争を支援する企業体のシステムはイングランドやローマと深くつながっています。マルタ騎士団のメンバーの世界の王族連合は、経済情報コミュニティを通して世界レベルのインサイダー・トレーディングを行っています。ビルダーバーグ、ローマクラブ、ＤＡＲＰＡは巨大権力を持つ富裕層の集まりであり、彼らは軍事産業に投資を行い彼らの利権を守っています。
＜世界一裕福で権力のある人々は以下の組織に所属しています。＞
マルタ騎士団
Equestrian Order of the Holy Sepulchre of Jerusalem 直訳：エルサレムの聖なる墓室の騎士勲章（=ローマカトリック教会の関連機関）
ガーター勲章
チュートン騎士団
その他、バチカンに忠誠を誓った教団
イエス結社であるイエズス会（あらゆるレベルで関与。法王の兵士としてスパイ・ネットワークを構築して活動している。）
＜バチカンは戦争で巨額の富を得ています＞
銀行取引はイタリアが発祥地です。そして全ての銀行がバチカンと繋がっています。
世界の中央銀行システムはイタリアの中央銀行構想を再現したものです。中央銀行はバチカンに由来しています。バチカンの複数機関（マルタ騎士団など）は、インサイダートレーディングの情報を入手しながら、世界経済を操作しています。
バチカンは、戦争地域からの難民受け入れサービスや人道支援サービスを行うことで巨額の富を得ています。戦争が起これば起こるほどバチカンは利益を得ることになります。バチカンが難民を支援し戦争地域を混乱させたいのはそのためにあります。
マルタ騎士団は世界最大のチャリティ団体です。カトリック教会は非課税のチャリティ団体を何千も所有しており、彼らの人道支援活動を通して巨額の富を得ています。
バチカン銀行は巨大なマネーロンダリング組織です。
金融界の軍属主義者たちと同様にバチカンは嘘ばかりついています。バチカンは言う事とやることが正反対です。バチカンは、世界最大のチャリティ団体を指揮、管理していますが、バチカンがチャリティのためにお金を寄付したことなど一切ありません。
また、バチカンが教会法を作り、それを基に普通法、海事法、その他の法律が作られます。アメリカの法律家はシティ・オブ・ロンドンのテンプルバーに忠誠を誓っています。
歴史的にも全ての金融ビジネスと法律は全てローマに通じます。
＜一体誰が軍産複合体を支配しているのでしょうか＞
ＤＡＲＰＡは軍事産業に投資をしており、民間企業に戦争兵器を開発するための資金を提供しています。インターネット、シスコシステムズ（米コンピュータ及び高性能周辺機器メーカー）、フェースブックはＤＡＲＰＡが発明したものです。
アメリカの軍事産業はグローバルにビジネスを展開しているため、企業は他国とも契約を交わします。このような多国籍企業は、アメリカの経済を政治的、軍事的に操作しながら、アメリカを解体しています。
また、軍事産業及び金融の軍属主義者たちはアメリカや世界がカオスに陥っているときにパーティを開いています。
ＣＩＡは戦争を継続するために通貨を操作します。
ＩＭＦ、世界銀行、国際戦犯裁判所は、軍属主義者たちを支援し世界の国々を混乱に陥れることで国際介入が必要な状況を作りだします。
軍産複合体は、永遠に続くテロに対する戦争を作りだします。
アメリカの民主主義は軍属主義者たちのオリガーキーによって破壊されています。ほんの一部の人間が戦争で利益を得ています。そしてＮＷＯを宣言する政治家たちは彼らに協力しており、元大統領も元首相もみな軍属主義者と化しています。
アメリカはニューヨーク、シティ・オブ・ロンドン、バチカン・シティの権力の三角構造の戦闘部隊と化しています。
＜ペンタゴンから消えた数兆ドルの行方＞
軍事の資金運用機関は昨年だけでも７兆ドルの利益を生みだしました。
ペンタゴンには彼らから請求された２兆３千億ドルの支払金額の領収書がありません。
ＤＡＲＰＡの開発しているものが倫理に反しているかどうかをチェックする者はいません。ＤＡＲＰＡは彼らが開発したものの一部しか公開しません。
＜ハイランド・フォーラム＞
将来の目標に向けて軍を指揮している秘密の組織があります。組織と言うよりは人物（リチャード・パトリック・オニール）です。この人物は数十年も前から軍事や商業用の兵器の開発の黒幕です。彼は、ＤＡＲＰＡ、国防総省、ＣＩＡ、ＦＢＩ、Ｉｎ－Ｑ－Ｔｅｌ、国土安全保障省、ＳＡＩＣ、その他、多くの政府機関のフォーラム（内輪で招かれた人たちが集まる秘密会議。議事録は一切存在しない。）を主催するハイランド・グループの創設者です。
ハイランドが主催するハイランド・フォーラムのメンバーらがＤＡＲＰＡやＣＩＡの研究開発、Ｉｎ－Ｑ－Ｔｅｌを管理しています。
ハイランド・グループの主な活動はハイランド・フォーラムの運営です。１８年前から何度も重要会議やセッションを開催してきました。
＜これらの軍属主義者（多国籍企業、機関）が開発及び実行しているものとは。。。＞
（直訳）
Interactive Facial Recognition in Real Time双方向リアルタイム顔認識
Visual Evoked Potential (VEP) 視覚誘発電位
Sentient World Simulation 知覚界シミュレーション
Insight Programインサイト・プログラム
Mind Control Project マインドコントロール・プロジェクト
Activity Recognition and Monitoring (ARM)活動認識及びモニタリング
その他
米軍はイラクで心理戦争を実行し、イラクとイギリス（グリーナムコモン英空軍基地）でスカラー兵器を、イラクでマイクロ波を使いました。
・・・・
以下が米国民を敵にまわして戦争を宣言した企業や機関です。これらの企業や機関こそ徹底的に調査されるべきであり、法の下に裁かれるべきです。
・国防総省
・ＮＳＡ
・ＤＡＲＰＡ
・Ｉｎ－Ｑ－Ｔｅｌ
・ハイランド・グループおよびハイランド・フォーラムの全メンバー
・ＦＲＢ
・ＣＦＲ外交問題評議会
・ＩＭＦ
・世界銀行
・国際戦犯裁判所
・全多国籍企業と多国籍銀行
・バチカン銀行
・マルタ騎士団
彼らは反逆行為、人類に対する犯罪、インサイダートレーディング、殺人など、様々な犯罪に手を染めています。
＜アメリカが取得したマインドコントロール・ディバイスの特許＞
USP # 3,951,134 (April 20, 1976), リモート・モニターと脳波の変換装置とその方法
USP # 5,159,703 (Oct. 27, 1992), 無声サブリミナル提示システム
USP # 5,017,143 (May 21, 1991), サブリミナル映像装置とその方法
USP # 6,052,336 (April 18, 2000),ウルトラソニック音発信装置とその方法
USP # 5,539,705 (July 23, 1996), ウルトラソニック・スピーチ・トランスレーター及びコミュニケーション・システム
USP # 7,629,918 (Dec. 8, 2009), 多機能無線指向性エネルギーシステム
USP # 6,488,617 (Dec. 3, 2002), 希望通りの脳の状態を生み出す装置と方法
USP # 6,239,705 (May 29, 2001), 口腔内電子追跡装置
USP # 6,091,994 (July 18, 2000),神経系の脈動操作
USP # 5,507,291 (April 16, 1996), リモート情報究明装置と方法
USP # 4,877,027 (Oct. 31, 1989), 聴覚システム
